被災した時に命を救うSNS・発信力格差が支援格差、和歌山県・避難所やルート表示する大災害時のアプリ開発へ、徳島県・アマゾン・ヤマトが災害協定を説明
あなたは普段からSNSを利用されていますか？
結論から先に述べますと、ツイッター、フェースブック、ラインなどのSNS、NHK防災ニュース、アマゾンなどのアプリをスマホに入れて使い方を知っているだけで、大災害時に苦労せずに済んだり、場合によっては命が助かるかもしれないのです。
被災した時に命を救うSNS・発信力格差が支援格差
これは実際に私が経験した事例です。2016年4月に発生した熊本地震で、どういうわけか町営のとある特別養護老人ホームが物資の配給リストから漏れてしまい、１週間の困窮生活を強いられていました。
ご老人たちと職員たちはスマホを持っていませんでした。耐久生活を強いられた彼らは、とにかく電話で外部に窮状を知らせようと決意し、数百本の電話をかけました。
そのうちの１本がわれわれの情報網に引っかかり、被災地の視察に出かけようとしていた我々は、取り急ぎ持てるものをかき集めて届けました。
誰かがSNSを使っていれば、もう少し早く救援できたかもしれません。
記事でも同じことを主張しています。
災害発生した際に生き延びることができてもその後の被災生活は厳しい。
物資不足ほか不便な生活を強いられ肉体的にも精神的にも追い込まれることになる。
そんな時に、通信環境と発信する機器の電源さえ確保できるのであればSNSでの助けて発信が物を言う。
普段からSNSで発信しいろんな人とつながっておけばこんなものが不足しているこんな問題が起きているなど被災地の状況を発信することでSNSを通して訴えることができる。
和歌山県・避難所やルート表示する大災害時のアプリ開発へ
和歌山県は独自のアプリ開発に乗り出したようです。先日、渋谷区とYahoo社が、ヤフー地図に避難所情報を載せる協定を結んでいました。和歌山県は独自で実施するようです。
徳島県・アマゾン・ヤマトが災害協定を説明
被災時にアマゾンの「ほしいものリスト」に災害救援物資を載せれば、アマゾンが届けてくれるというサービスが実現します。これは東日本大震災、熊本地震で実際に行われた仕組みです。
